看護師の離職率は高いと言われますが実際はどうなのでしょうか。最新データをもとに、日本とオーストラリアの離職率比較、離職の原因、看護師不足の将来予測、離職を防ぐ取り組みまで専門家が詳しく解説します。
看護師の離職率とは？まず知っておくべき基礎知識
看護師の離職率について調べる際、まず理解しておきたいのが「離職率」という言葉の正しい意味と、その数字が何を示しているのかです。
「看護師は離職率が高い」「すぐ辞める職業」というイメージが先行しがちですが、実際にはどの期間・どの層・どの基準で算出された数字なのかによって、解釈は大きく変わります。
正確な知識を持つことは、不安を煽られずに現実的なキャリア判断を行うための第一歩です。
離職率の定義と計算方法
離職率とは、一定期間内に職場を離れた人の割合を示す指標です。看護師の場合、一般的には以下のように計算されます。
離職率（％）＝ 一定期間に離職した看護師数 ÷ 期初の在籍看護師数 × 100
多くの統計では「年間離職率」が用いられ、1年間でどれくらいの看護師が退職したのかを示します。ただし、ここで注意すべき点があります。
- 正規雇用のみを対象にしているのか
- 新卒看護師を含むのか、既卒・中途採用も含むのか
- 転職（看護師としての継続）と完全離職（看護職からの離脱）を区別しているか
例えば、「離職率が高い」とされるデータの多くは職場を変えた人（転職）も含めた数値であり、「看護師を辞めた人」だけを示しているわけではありません。この点を理解せずに数字だけを見ると、実態以上にネガティブな印象を持ってしまう可能性があります。
「高い・低い」は何と比べるべきか
離職率が「高いかどうか」を判断するためには、必ず比較対象が必要です。単独の数字だけでは意味を持ちません。
主な比較軸としては、以下のような視点が重要です。
- 全産業平均の離職率と比べてどうか
- 同じ医療職（介護職・医療技術職など）と比べてどうか
- 国や地域（日本とオーストラリアなど）でどの程度差があるか
実際には、看護師の離職率は「全産業平均と同程度、またはやや低い」水準で推移している国や地域もあります。それでも「高い」と感じられる理由は、人手不足の中で一人が辞める影響が非常に大きい職種であることが関係しています。
つまり、看護師の離職率は「数字そのもの」よりも、
現場へのインパクト・代替の難しさ・社会的影響の大きさによって問題視されやすいという特徴があります。
【最新データ】看護師の離職率はどれくらい？
ここでは、実際に公表されている最新の統計データをもとに、日本とオーストラリアを中心とした看護師の離職率を整理します。
数字を正しく知ることで、「思っていたより高いのか／低いのか」「どの層で離職が多いのか」が明確になり、感情的な不安ではなく事実に基づいた判断ができるようになります。
日本の看護師離職率（全体・新卒・既卒別）
日本における看護師の離職率は、日本看護協会や厚生労働省の調査によって定期的に公表されています。
最新のデータでは、正規雇用の看護職員全体の離職率はおおよそ10〜12％前後で推移しています。
内訳を見ると、以下のような特徴があります。
- 新卒看護師：1年以内の離職率は約8〜10％
- 既卒・中途採用看護師：15％前後とやや高め
- 病院規模が小さいほど離職率が高い傾向
新卒看護師の離職率は「高い」と言われがちですが、実際には全産業の新卒離職率と比較して極端に高い水準ではありません。
一方で、中途採用者の離職率が高い背景には、即戦力として期待される一方で、教育やフォロー体制が十分でない職場もあるという現実があります。
オーストラリアの看護師離職率（地域・キャリア別）
オーストラリアでは、州や医療機関、勤務形態によって差はあるものの、年次離職率はおおむね10〜20％程度と報告されています。
特に注目すべき点は以下です。
- 新卒〜初期キャリア看護師：初年度の離職率は約15％前後
- 都市部より地方・遠隔地の方が離職率が高い傾向
- フルタイムよりパートタイム・カジュアル雇用の方が流動性が高い
オーストラリアでは「転職＝キャリアアップ」という考え方が一般的なため、
この離職率にはより良い条件の職場へ移るケースも多く含まれています。
そのため、日本と同じ感覚で「辞める＝ネガティブ」と捉えるのは適切ではありません。
他国（イギリス・カナダ等）との国際比較
看護師の離職率は、国によっても大きく異なります。
- イギリス：年間離職率は10〜15％前後
- カナダ：州による差はあるが、おおむね12〜18％程度
- オーストラリア：10〜20％程度
これらの国々に共通しているのは、
「一定の離職は前提とした人材循環モデル」が存在している点です。
海外では、
- 数年ごとに職場を変える
- 専門分野を横断する
- 一時的に離職し、復職する
といったキャリアが珍しくありません。
そのため、国際的に見ると日本の看護師離職率は決して突出して高いわけではないことが分かります。
看護師の離職率は本当に高いのか？他業種との比較
ここまで日本や海外の看護師離職率を見てきましたが、多くの人が次に感じる疑問は
「結局、看護師の離職率は高いのか低いのか？」という点です。
この疑問に答えるためには、他の業種と比較したときの位置づけと、
世間で持たれがちなイメージとの違いを冷静に整理する必要があります。
全産業平均の離職率と比較した看護師の位置づけ
厚生労働省の統計によると、日本の全産業平均の離職率はおおむね12〜15％前後で推移しています。
これと比較すると、看護師の離職率（約10〜12％）は、必ずしも高い水準ではありません。
むしろ、以下のような業種の方が離職率は高い傾向にあります。
- 宿泊業・飲食サービス業
- 小売・サービス業
- 建設業の一部職種
それでも看護師の離職が強く問題視されるのは、
代替人材をすぐに確保できない専門職であること、
そして1人の離職が現場全体の負担増に直結する職種であることが大きな理由です。
つまり、数字だけを見ると平均的でも、
現場への影響が非常に大きいため「離職率が高い職業」という印象が定着しやすいのです。
「イメージ」と「実際の数字」のギャップ
「看護師はすぐ辞める」「離職率が異常に高い」というイメージは、
メディア報道や個人の体験談によって強調されがちです。
しかし実際には、
- 多くの看護師は同じ職場で数年以上勤務している
- 転職しても看護師として働き続ける人が大半
- 完全に看護職を離れる人は一部に限られる
というのが現実です。
特に海外では、数年ごとの転職はごく自然なキャリア形成の一部と捉えられています。
そのため、離職率という数字だけを見ると高く見えても、
「職業として不安定」という意味ではありません。
重要なのは、
「離職率が高いかどうか」ではなく、
なぜ辞めるのか／どのように次のキャリアへつながっているのかを理解することです。
なぜ看護師の離職が問題視されているのか
看護師の離職率は、数字だけを見ると全産業と大きく変わらない場合もあります。それにもかかわらず、看護師の離職が常に社会問題として取り上げられるのは、医療現場や社会全体に与える影響が非常に大きい職種だからです。
ここでは、離職率そのもの以上に深刻視されているポイントを整理します。
離職率以上に深刻な「離職意向」の増加
近年、実際に離職した人数以上に問題となっているのが、
「辞めたいと考えている看護師（離職意向）」の増加です。
調査では、オーストラリアの多くの州で
「今後数年以内に職場を変える、または看護職を離れることを検討している」
と回答する看護師が半数近くにのぼるという結果も報告されています。
これは、
- すでに現場が限界に近い状態で回っている
- 一人ひとりの負担が増え続けている
- 「今すぐ辞めないが、続けられる自信がない」層が厚くなっている
ことを意味します。
表面上の離職率が急激に上昇していなくても、
水面下では離職予備軍が増えている点が、将来への大きな懸念材料となっています。
地域・診療科による偏りの問題
看護師の離職は、全国・全分野で均等に起きているわけではありません。
特に問題視されているのが、地域差・診療科差です。
- 地方・遠隔地では人材確保が難しく、離職の影響が直撃しやすい
- 救急、急性期、精神科、高齢者医療など、負荷の高い分野ほど離職が集中しやすい
- 特定の職場に離職が偏ることで、残った看護師の負担がさらに増える
このような悪循環が起こると、
「辞める人が出る → 残った人が疲弊する → さらに辞める」
という連鎖が生まれやすくなります。
その結果、単なる個人の転職問題ではなく、
医療提供体制そのものを揺るがす課題として、看護師の離職が強く問題視されているのです。
看護師が離職する主な理由【現場の実態】
看護師の離職は、決して「根性がない」「仕事が合わない」といった単純な理由で起きているわけではありません。
多くの場合、複数の要因が重なり合い、限界を超えた結果として離職に至るのが実情です。
ここでは、国内外の調査や現場の声から見えてくる、代表的な離職理由を整理します。
バーンアウトと過重労働の影響
看護師の離職理由として最も多く挙げられるのが、バーンアウト（燃え尽き症候群）です。
- 夜勤や長時間労働の継続
- 人手不足による業務量の増加
- 常に高い緊張感を求められる医療現場
こうした環境が続くことで、心身ともに疲弊し、
「これ以上続けると自分が壊れてしまう」と感じて離職を選ぶケースは少なくありません。
特にCOVID-19以降は、
精神的負担・感情労働の側面が強まり、
以前は耐えられていた人でも限界を迎えるケースが増えています。
人手不足によるストレスと職場環境
慢性的な人手不足は、看護師の離職を加速させる大きな要因です。
- 常に時間に追われる業務
- 休憩が取れない、残業が常態化
- 新人教育と現場業務の両立
こうした状況では、
「患者さんに十分なケアができていない」という罪悪感や無力感が積み重なります。
本来やりたかった看護と、現実の業務とのギャップが広がるほど、
仕事へのやりがいや誇りを失い、離職を考えるようになります。
サポート不足・キャリアパスの不透明さ
特に新卒・若手看護師に多いのが、
教育・サポート体制の不足による不安です。
- 質問しづらい職場の雰囲気
- プリセプター制度が形骸化している
- 将来どのようなキャリアを描けるのか見えない
「今は何とか頑張れても、この先が想像できない」という状態は、
長期的なキャリア継続を難しくします。
海外では、専門分野への移行や役割拡大が比較的明確ですが、
日本ではキャリアの選択肢が見えにくい職場も多く、
それが離職につながる一因となっています。
給与水準と仕事内容のギャップ
看護師は「安定していて給料が良い仕事」というイメージを持たれがちですが、
実際の業務内容と給与のバランスに疑問を感じる人も少なくありません。
- 責任の重さに対して報酬が見合わない
- 夜勤や残業ありきで成り立つ給与体系
- 精神的負担への評価が低い
特に海外の労働環境や待遇を知った看護師ほど、
日本の条件に違和感を覚え、転職や海外志向を強める傾向があります。
看護師の離職率が引き起こす将来の問題
看護師の離職は、個人のキャリア選択にとどまらず、医療現場や社会全体に長期的な影響を及ぼします。
離職が一定数発生すること自体は避けられませんが、高い水準で続くこと、そして特定の分野や地域に偏ることが、将来の深刻な問題につながります。
看護師不足と医療現場への影響
離職率の上昇は、直接的に看護師不足を引き起こします。
看護師が不足すると、現場では次のような影響が現れます。
- 一人あたりの患者数が増え、業務負担が増大
- 残業や夜勤回数が増え、疲労が蓄積
- 教育や指導に割く時間が減少
その結果、
「人が足りない → 現場が回らない → さらに辞める」
という悪循環が生まれやすくなります。
医療の質や安全性にも影響が及び、
ミスのリスクや患者満足度の低下といった問題にもつながります。
地域医療・高齢者医療へのリスク
看護師不足の影響は、特に地域医療や高齢者医療で顕著です。
- 地方や過疎地域では、代替人材の確保が難しい
- 高齢者施設や在宅医療は離職が起きやすい
- 医療機関の統廃合やサービス縮小の原因になる
日本やオーストラリアのように高齢化が進む国では、
看護師不足は地域そのものの医療継続性を左右する重要な課題となっています。
単なる人材問題ではなく、
「住み続けられる地域かどうか」にも直結する問題です。
2035年に向けた人材不足予測
将来予測では、オーストラリアでは2035年までに
7万人以上の看護師が不足する可能性があるとされています。
この背景には、
- ベテラン看護師の大量退職
- 若年層人口の減少
- 医療ニーズの増加
といった複合的な要因があります。
同様の傾向は日本でも見られており、
「看護師は常に必要とされる職業」である一方、
働き続けられる環境づくりが追いついていないという現実が浮き彫りになっています。
看護師の離職を防ぐための取り組みと政策動向
看護師不足が将来的な社会課題として明確になる中で、各国では「いかに離職を防ぎ、長く働き続けられる環境をつくるか」に重点を置いた取り組みが進められています。
特にオーストラリアでは、国レベルでの人材戦略と、現場レベルでの働き方改革が並行して進められている点が特徴です。
オーストラリアの看護師定着戦略
オーストラリアでは、National Nursing Workforce Strategy を中心に、看護師の定着を目的とした包括的な政策が進められています。
この戦略では、単に人数を増やすのではなく、「辞めにくい構造」を作ることが重視されています。
具体的には、
- キャリア初期から中堅層までを見据えた継続的支援
- 専門分野への移行やスキルアップを後押しする制度
- 心理的サポートやメンタルヘルス対策の強化
などが柱となっています。
「看護師として成長し続けられる環境があるかどうか」が、定着率を左右する重要な要素とされています。
新人看護師向けリテンション施策
新人看護師の早期離職を防ぐため、オーストラリアではリテンション（定着）施策が積極的に導入されています。
代表的な取り組みとしては、
- 段階的に業務範囲を広げるトランジションプログラム
- プリセプターやメンター制度の明確化
- 「失敗しても学べる」文化の醸成
が挙げられます。
特に、最初の1〜2年を「学習期間」と位置づける考え方は、
即戦力を求めがちな日本の現場とは大きく異なる点です。
この違いが、新卒看護師の心理的負担を軽減し、
結果として離職率の抑制につながっています。
働き方改革・柔軟な勤務制度の導入
離職防止において、働き方の柔軟性は非常に重要な要素です。
オーストラリアでは、
- フルタイム／パートタイム／カジュアルの選択肢
- 家庭状況に応じたシフト調整
- 一時的な休職や復職を前提とした制度
が比較的整備されています。
これにより、
「辞めるか続けるか」の二択ではなく、
「働き方を変えて続ける」という選択が可能になります。
日本とオーストラリアの看護師離職率・働き方の違い
看護師の離職率を正しく理解するためには、数字だけでなく、その背景にある職場文化や働き方の違いを見ることが欠かせません。
日本とオーストラリアを比較すると、離職率の捉え方や、離職に対する社会的な意味合いに大きな違いがあることが分かります。
離職率の違いから見える職場文化の差
日本では、同じ職場で長く働くことが評価されやすく、
離職や転職に対して「我慢が足りない」「途中で投げ出した」という印象を持たれることがあります。
一方、オーストラリアでは、
- 数年ごとに職場を変える
- 環境や専門分野を見直す
- 自分に合わない職場を離れる
といった行動は、前向きなキャリア選択として受け止められます。
そのため、離職率という数字が示す意味自体が、日本とは大きく異なります。
オーストラリアでは、離職率が一定水準で推移していても、
それは「人材が循環している状態」と捉えられることが多く、
必ずしもネガティブな評価には直結しません。
給与・勤務条件・裁量権の違い
働き方の違いは、待遇や裁量権にも表れます。
オーストラリアの看護師は、
- 経験年数に応じた明確な賃金テーブル
- 夜勤・週末・祝日に対する手当の充実
- 業務範囲や役割の明確化
といった点で、労働条件が比較的透明です。
また、患者ケアに関する判断や発言の裁量が大きく、
「看護師として尊重されている」という実感を持ちやすい環境にあります。
この違いが、離職率の数値以上に、
「働き続けたいと思えるかどうか」に影響しています。
海外では「辞める＝失敗」ではない理由
海外、とくにオーストラリアでは、
仕事を辞めること自体がキャリアの失敗と見なされることはほとんどありません。
- 合わない環境を見極めた
- より成長できる場を選んだ
- ライフステージに合わせて調整した
といった理由は、合理的で成熟した判断として受け止められます。
この価値観の違いは、
看護師が無理をして働き続けるかどうか、
そして結果的に長期的に職業を続けられるかにも大きく影響します。
看護留学と離職率の関係性
看護留学は、単に海外で働くための手段ではなく、看護師として長く働き続けるためのキャリア戦略として注目されています。
離職率という観点から見ても、海外経験は看護師の価値観や働き方に大きな影響を与えることが分かっています。
海外経験がキャリア継続に与える影響
海外での就学・就労経験を持つ看護師は、
「辞める・続ける」を感情論ではなく、
キャリア設計の一部として判断できるようになる傾向があります。
オーストラリアなどでは、
- 自分の役割が明確
- 働き方の選択肢が多い
- 意見を伝える文化がある
ため、看護師自身が「どの環境なら力を発揮できるか」を理解しやすくなります。
この経験は、帰国後や別の職場でも活かされ、
結果として無理な我慢による離職を防ぐ力になります。
留学後に離職しにくい看護師の特徴
看護留学を経験した看護師の中でも、
特に長く働き続けられている人には共通点があります。
- 自分の限界や適性を客観的に把握している
- 職場に求める条件が明確
- 環境を選び直すことを恐れない
こうした看護師は、
「合わない職場に耐え続ける」のではなく、
自分に合う環境を選び直す力を持っています。
その結果、短期的な転職はあっても、
職業そのものから離れるケースは少なくなります。
長く働くために留学前に知っておくべきこと
看護留学を「成功体験」にするためには、
事前の情報収集と目的設定が欠かせません。
- 留学後のキャリア像を明確にする
- 日本との働き方・評価制度の違いを理解する
- 語学力だけでなく、価値観の違いを受け入れる準備をする
これらを意識することで、
留学は「一時的な逃げ」ではなく、
看護師としての継続性を高める選択肢になります。
よくある質問
ここでは、「看護師 離職率」で検索する方から特に多く寄せられる疑問について、事実と専門的視点をもとに分かりやすく回答します。数字だけでは見えにくい背景や考え方もあわせて解説します。
看護師の離職が多い理由は何ですか？
看護師の離職が多いと感じられる主な理由は、業務負担の大きさと精神的ストレスの蓄積です。
夜勤や不規則な勤務、人手不足による業務過多に加え、「命を預かる責任」が常に伴うため、心身ともに疲弊しやすい職種です。
また、教育やサポート体制が十分でない職場では、不安を抱えたまま働き続けることになり、結果として離職につながるケースも多く見られます。
看護師は本当に辞める人が多い職業ですか？
「看護師はすぐ辞める」というイメージがありますが、実際の離職率は全産業平均と大きく変わらない水準です。
ただし、看護師は専門職で代替が難しいため、1人の離職が現場に与える影響が大きく、辞めた印象が強く残りやすいという特徴があります。
また、転職しても看護師として働き続ける人が多く、職業そのものを辞める人は一部に限られます。
看護師の3年以内の離職率はどれくらいですか？
日本では、新卒看護師の3年以内離職率はおおむね20〜30％前後とされています。
これは決して低い数字ではありませんが、全産業の新卒3年以内離職率と比べると、極端に高いわけではありません。
早期離職の多くは、「職場とのミスマッチ」や「サポート不足」が原因であり、適切な環境に移ることで看護師としてのキャリアを継続する人も多くいます。
離職率が一番高い職業は何ですか？
統計上、離職率が高い職業としては、
宿泊業・飲食サービス業・小売業・一部のサービス業などが挙げられます。
これらの業種は、労働条件や賃金水準が不安定になりやすく、若年層の流動性が高いことが特徴です。
看護師はこれらの職種と比べると、専門性と安定性の高い職業といえます。
看護師の離職率は今後どうなりますか？
高齢化の進行と医療ニーズの増加により、看護師の需要は今後も高まり続けると予測されています。
一方で、働き方改革や定着支援が進まなければ、離職率が高止まりする可能性もあります。
各国で環境改善が進められているものの、「働き続けられる職場かどうか」が今後の離職率を左右する重要なポイントになります。
海外で働くと離職しにくくなりますか？
海外で働いたからといって、必ず離職しなくなるわけではありません。
しかし、オーストラリアなどでの経験を通じて、
- 働き方の選択肢を知る
- 自分に合う環境を見極める力がつく
- 無理をする前に環境を変える判断ができる
ようになる看護師は多くいます。
その結果、感情的な離職や燃え尽きによる離職が減り、長期的に看護師を続けやすくなるというメリットがあります。
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